「節分天井・彼岸底」は本当か｜「節分で売って彼岸で買い戻す」をやめる。77年分を数え直すと、節分から彼岸は“普通の6週間より少し弱い”だけで、その弱さも1990年より前に置いてきたから

本記事は情報提供を目的とした個人の見解であり、投資の勧誘・助言ではありません。特定の銘柄・手法・時期の売買を推奨するものでもありません。記載の統計・数値は執筆時点の公表資料および筆者の試算に基づくもので、その後改訂されている可能性があります。投資判断はご自身の責任でお願いします。

リード

1月の相場が強かった年ほど、2月に入るとこの言葉をよく見かけます。

「節分天井・彼岸底（せつぶんてんじょう・ひがんぞこ）」——2月3日ごろの節分あたりで株価が天井をつけ、3月20日ごろの春のお彼岸あたりで底を打つ、という日本の古い格言です。

このシリーズでは、10月の暴落説やSell in Mayを、同じ検査にかけてきました。その説明は、現象を作れるだけの大きさ・向き・時期を持っているか。今回も同じです。

ただ、今回は1つだけ違うところがあります。これまでは第三者の集計を借りていましたが、今回は日経平均の日々の終値を77年分（1950〜2026年）手元に用意して、自分で数え直しました。そのおかげで、「何と比べて当たっているのか」を、自分で決めて測れるようになりました。

先に言っておくと、結果は「当たらない」でも「当たる」でもありません。比べる相手によって、答えが変わります。

結論：少し弱いのは本当。でも、それは1月効果の影で、1990年より前の話

• 的中率：節分から彼岸に下がった年は、77年中40年（52%）。休場日の扱いや彼岸の取り方を8通りに変えても47〜55%。第三者の集計も44〜60%の間に収まる
• ものさし：ただし、比べる相手は50%ではない。日経平均が普通の6週間（31営業日）で下がる確率は41%。それに比べると、節分〜彼岸は少し弱い（偶然でこれ以上偏る確率は約5%）
• 文字どおりの天井・底ではない：1〜4月の高値が節分の前後1週間に来た年は77年中5年で、偶然の期待値（約10年）より少ない。高値はいちばん多いのが4月、安値は1月
• 時期：弱さはほぼ1990年より前に集中している。その時代は1月が非常に強かった。節分天井の正体は「1月に上がりすぎた分の息切れ」で、1月効果が弱まると一緒に目立たなくなった
• 持ち帰り：節分で売っても、彼岸までの平均は**+0.65%で、現金より上。日付で降りず、日付で入らない。2〜3月に確かめるべき日付は、格言の日ではなく持ち株の決算発表日・3月のSQ・権利付最終日**

第1部：「節分天井・彼岸底」を3つに分ける

この格言にも、3つの主張が混ざっています。

1. 節分のあたりが天井になる
2. 彼岸のあたりが底になる
3. だから節分〜彼岸は下がりやすく、節分で売って彼岸で買い戻すのが得だ

よく引用される検証は、ほとんどが3だけを見ています。「節分の終値と彼岸の終値を比べて、下がっていれば的中」という数え方です。まず、その数え方から確かめます。

第2部：大きさ——どう数えても、当たるのは5割前後

第三者の集計を並べると、こうなります。

筆者の集計（1950〜2026年の77年）では、節分（2月3日。休場なら直前の営業日）の終値より、彼岸（春分の日。休場なら直前の営業日）の終値が安かった年は**40年、52%**でした。

この格言は、数え方の自由度が大きい格言です。節分が土日なら前の営業日か次の営業日か、彼岸は春分の日か、お彼岸が明ける日か、お彼岸の7日間の最安値か。これを組み合わせて8通りで数え直しても、的中率は46.8〜54.5%にしか散りません。定義によって判定がひっくり返る年は、77年中8年だけです（2022年はその1つで、資料によって「的中」と「外れ」が分かれています）。

数え方をどう選んでも、コイン投げから大きく離れない。 まずは、ここまでが「当たらない」という、よく見る結論です。

「8割5分」はどこから来たか

一方で、「確率8割5分」という集計もあります。1993〜2018年のうち、節分の時点で前年末より5%以上下がっていた年に絞ると、お彼岸の7日間のどこかで節分の終値を下回った年が7回中6回だった、というものです。

筆者が同じ条件で数え直すと7回中5回、1951〜2026年に広げると10回中7回（70%）でした。条件をつけない場合（76年中42年＝55%）と比べて、7回中6回が偶然で出る確率は約14%、10回中7回なら**約53%**です（筆者の試算）。

しかも「7日間の最安値が節分を下回ったか」という数え方は、そもそも当たりやすい作りです。日経平均の普通の31営業日でも、その先7日間の最安値が出発点を下回る確率は**約50%**あります。条件を絞り、当たりやすい数え方を選べば、高い的中率はいくらでも作れます。新高値銘柄の探し方で書いた「条件を何通りも試すと、実力ゼロでも“効いて見える”」と同じ形です。

第3部：ものさし——「5割」と比べるのが間違い

ここからが、自分でデータを持った意味のあるところです。

「当たるのは52%、だからコイン投げ」という結論には、1つ前提が隠れています。株価は、普通なら上がるのも下がるのも五分五分という前提です。

でも、実際は違います。1950年以降の日経平均で、任意の日から31営業日後（節分から彼岸までの平均的な日数）の値段を比べると、上がっていたのは59.3%、下がっていたのは**40.7%**でした。長い目で見て右肩上がりの指数では、「下がった」は5割より起きにくい出来事です。

この「普通の6週間」をものさしにすると、77年中40年は意味が変わります。

• 普通の6週間なら、77年中で下がるのは約31年のはず
• 節分〜彼岸で実際に下がったのは40年。普通より9年多い
• 偶然でこれ以上偏る確率は約4.9%（筆者の試算）

つまり、「節分〜彼岸は、普通の6週間より少し弱い」は、統計の目安ぎりぎりで本物です。「5割だから当たらない」と切り捨てた結論は、ものさしを間違えていました。

それでも、売る理由にはならない

ただし、「Sell in May」は本当かで確かめたとおり、売る判断で比べる相手は「普通の6週間」ではなく現金です。

• 節分〜彼岸の平均騰落率：+0.65%（中央値は−0.20%）
• 普通の31営業日の平均：+1.31%

節分〜彼岸は普通より弱いものの、平均ではまだプラスです。差の0.66ポイントも、年ごとのブレ（標準偏差8.24%）に比べると小さく、偶然と区別がつきません（t値−0.70）。この差を統計的に見分けるには、ざっと600年分のデータが要る計算です。

建玉37万5,000円で言えば、節分〜彼岸の平均の値上がりは約2,400円、普通の6週間なら約4,900円。その差の約2,500円に対して、1年ごとのブレは±約3万900円です。数え方を正しくすると、弱さは見えてくる。でも、それは売買の判断を左右する大きさではありません。

第4部：「天井」と「底」は、文字どおりなのか

次に、第1部の1と2——節分が本当に天井で、彼岸が本当に底なのかを見ます。第2部・第3部の数え方は「節分より彼岸が安いか」だけで、天井か底かは確かめていません。

1〜4月のうち、終値でいちばん高かった日が節分の前後5営業日に入っていた年は、77年中5年でした。1〜4月はおよそ81営業日あるので、高値の日がでたらめに来るなら約10年は入るはずです。節分は、天井になりやすいどころか、少しなりにくい。

1〜4月の高値がいちばん多く来たのは4月（39年）、安値は1月（38年）でした。上げ相場の年は4月に高値、下げ相場の年は4月に安値がつく。高値と安値の位置を決めていたのは、季節ではなくその年のトレンドです。これはSell in Mayの「夏の符号を決めていたのは、月ではなくトレンド」と同じ形です。

彼岸のほうも、1〜4月の安値が彼岸の前後5営業日に入った年は9年で、偶然の期待値（約10年）とほぼ同じです。

平均の「形」は、たしかにある

一方で、平均の道のりを描くと、格言らしい形が出ます。マネックス証券の吉野貴晶氏は、1950〜2025年の76回を平均し、「節分に向けて上昇し、節分後は横ばい」「春分の日の約5営業日前にかけて下落し、その後持ち直す」と報告しています。

筆者の集計でも、21営業日（約1か月）ずつ区切ると同じ形が出ます。

※普通の21営業日の平均は+0.89%

「上がって、止まって、下がって、戻る」。形は格言どおりです。ただ、統計の目安（t値2前後）に届いているのは節分の前の1か月だけで、それは「節分が天井」ではなく**「1月が強い」**という話です。彼岸の前の下げ（−0.88pt）を本物と見分けるには、約260年分のデータが要ります。

第5部：時期——弱さは、1990年より前に置いてきた

では、第3部の「少し弱い」はいつの話なのか。77年を1990年で2つに分けます。

1990年より前は、1月が非常に強い時代でした。節分までの1か月で平均+4.77%。その後の6週間が五分五分に戻ると、普通の6週間（下がるのは35%）より「弱く」見えます。節分天井の正体は、1月に上がりすぎた分の息切れだった、と読むのが自然です。

1990年以降は、1月の強さが消えました（節分の前の1か月は−0.07%）。それとともに、節分〜彼岸の弱さも、普通の6週間と区別がつかなくなっています。1月は上がりやすいのかで、日本の1月効果は「課税化のあとに上げ確率が下がった」と書きました。節分天井は、その1月効果の影だったことになります。

吉野氏は彼岸前の下げの理由として、年度末に向けたポジション調整や利益確定の売りを挙げています。3月決算の会社が多い日本らしい説明で、筆者もありうると思います。ただ、この記事のデータでは確かめていません。

記憶を作っているのは、数年の大きな下げ

もう1つ、格言が記憶に残る理由があります。節分〜彼岸の下落率の大きい年を並べると、

• 2020年：−27.9%（新型コロナの世界的な広がり）
• 1953年：−20.9%（3月5日のスターリン死去の報による急落）
• 1990年：−18.2%（バブル崩壊の始まり）
• 1995年：−13.0%（阪神・淡路大震災の後の円高）
• 2011年：−11.7%（3月11日の東日本大震災）

どれも、たまたまその6週間に起きた出来事です。1990年以降の平均（+0.14%）も、2020年を1年除くだけで**+0.92%**になり、普通の31営業日（+0.49%）を上回ります。「10月は暴落しやすい」は本当かで、10月の暴落説が3回分の記憶だったのと同じ構造です。

第6部：実務——格言の日付で降りず、自分の銘柄の日付を見る

持ち帰りは3つです。

1. 的中率を見たら、「何と比べた5割か」を確かめる。

「52%だから当たらない」も、「8割5分当たる」も、比べる相手を書いていません。右肩上がりの指数では、普通の期間でも「下がる」は4割しか起きません。逆に「8割5分」は、条件を絞って当たりやすい数え方を選んだ数字でした。確率を見たら、普通の期間なら何%かを横に置いてから判断します。

2. 節分で降りない。彼岸で入らない。

節分〜彼岸の平均は+0.65%で、現金より上です。節分に全部降りるのは、平均すれば値上がりを手放す判断です。逆に、彼岸を「底だから買う日」にするのも、入口の条件に月の名前を入れないのと同じ理由でやめます。日付は全銘柄に同時に成り立つので、候補を選り分けません。降りる理由は、銘柄ごとの損切り価格とトレンドの崩れです。指数全体のブレが広がったなら、現金比率で少しずつ縮めます。

3. 2〜3月に確かめる日付は、格言の日ではなく、制度と決算の日。

この時期、持ち株の値動きに本当に効いてくる日付は別にあります。

• 2月上旬は、12月決算の会社の本決算と、3月決算の会社の第3四半期決算が重なる時期です。決算発表日は、カレンダーの中で唯一入口の条件に入れてよい日付でした。銘柄ごとに違うからです
• 3月の第2金曜日はメジャーSQです（SQ週の検証では、値幅への影響は小さいものでした）
• 3月末は配当と優待の権利付最終日です。権利付最終日は「入るのを見送る理由」であって「持ち続ける理由」ではない

格言の日付は全員に同じですが、この3つは銘柄ごとに意味が変わります。選り分けに使える日付だけを、予定表に入れます。

第7部：自分に不利な材料

1. 「少し弱い」は、5%水準でぎりぎり本物です。第3部で示したとおり、普通の6週間と比べると、77年中40年は偶然では出にくい偏りです。「節分天井は迷信」とまでは言えません
2. 平均の形は、何度数えても格言どおりに出ます。吉野氏の76回の平均推移も、筆者の21営業日の区切りも、「上がって、止まって、下がって、戻る」を示しています。どれも単独では統計の目安に届きませんが、向きは一貫しています
3. 彼岸の後の1か月は、普通より強めです。平均+1.71%、77年中50年で上昇（65%）でした。しかも3月末の配当の権利落ち（日経平均は配当を含まない価格指数なので、その分だけ下がる）をまたいだうえでの数字です。「彼岸底」の“買い”の側は、弱いながら筋が通っています
4. 1990年以降の弱さが消えたのは、2020年を除いた場合の話です。大きな下げが2〜3月に来た年は、1990年以降にも2020年・2011年・1995年・1990年とあります。「6週間のうちに大きな出来事が来たら、ひとたまりもない」こと自体は、格言の季節に限らず本当です
5. 1990年で区切ったのは筆者の選択です。区切りの年を動かせば、時期の結論の強さも変わります。第2部で批判した「数え方の自由度」は、この記事にもあります

留保

• 集計に使った日経平均の終値は、日本経済新聞社の公表値を米セントルイス連銀（FRED）経由で取得したものです。的中率・平均・t値・二項検定・必要年数・建玉の換算は、すべて筆者が計算したものです
• 節分は毎年2月3日として扱いました。実際の節分は2月2日や2月4日の年もあります（2021年と2025年は2月2日）。春分の日は計算式で求めた日付を使いました
• 「普通の31営業日」「普通の21営業日」は、1950年以降のすべての営業日を出発点にした値で、期間が重なり合っています。t値は年ごとの標準偏差から求めた簡易的なもので、厳密な検定ではありません
• 第三者の集計は、節分・彼岸の日付の取り方、休場日の扱い、判定基準がそれぞれ違います。同じ年でも採用する値が違うため、数値を直接比べることはできません
• 日経平均は配当を含まない価格指数です。3月末の権利落ちの分だけ、彼岸後の数字は実際の保有者の損益より低く出ます
• 年度末の売りや1月効果との関係は、筆者の解釈で、因果を確かめたものではありません
• 本記事は特定の時期・銘柄の売買を推奨するものではありません

次に読む

• 「Sell in May」は本当か（記事061）——売る判断で比べる相手は「冬」ではなく「現金」、という同じ型
• 1月は上がりやすいのか（記事050）——節分天井の正体だった1月効果と、それが弱まった経緯
• 「10月は暴落しやすい」は本当か（記事060）——数年分の大きな下げが、季節の記憶を作る仕組み
• 新高値銘柄の探し方（記事042）——条件を何通りも試すと、実力ゼロでも「当たって見える」計算
• 「決算シーズンは荒れる」は本当か（記事059）——カレンダーの中で、入口の条件に入れてよい唯一の日付

免責：本記事は情報提供を目的とした個人の見解であり、投資の勧誘・助言ではありません。特定の銘柄・手法・時期の売買を推奨するものでもありません。記載の制度・統計・数値は執筆時点の公表資料および筆者の試算に基づくもので、その後変更・改訂されている可能性があります。投資判断はご自身の責任でお願いします。